STRUCTURE 構造・防災

Structure

杭基礎

地中深くに支持層がある場合に、強固な杭を構築して建物を支える工法。

場所打ちコンクリート

現場でコンクリートを流し込み、杭を造成する場所打ちコンクリート杭。地下約44m~約50mの支持層まで打ち込まれています。(一部除く)

アースドリル工法

底部が直径最大約3.2mの大きさでより安定感を高める拡底杭が採用され、支持力が高められています。(一部拡底)

戸境壁・外壁

戸境壁はコンクリート壁にビニールクロスが施工されています。外壁は吹付タイル、またはタイル貼りとされており、室内側には断熱材とプラスターボードの上にビニールクロスが施工されています。

綿密な地盤調査

建物に対して適切な基礎方式を決定するための綿密な地盤調査が行われました。土質の試験、標準貫入試験などから地盤の性状がチェックされています。
●標準貫入試験装置
一定の高さから落とされた一定の重量の重りによって、約30cm打ち込むのに要する回数を調べる装置で、50回以上を超える支持層が探されました。

コンクリート強度(設計基準強度)

一般的なコンクリートよりも強度が強めの約51N/mm²~約60N/mm²となっています。これは1m²当たり約5,100トン~約6,000トンもの重量を支えられることが示されています。(杭等を除く)

ダブル配筋

主要な構造壁は、ダブル配筋が採用されています。また、ひび割れを防ぐために窓枠コーナー部分を斜め筋で補強されており、耐久性の向上が実現されています。(一部シングル配筋となります)

コンクリートかぶり厚

鉄筋の表面を覆っているコンクリートの厚み(かぶり)が適切な厚さで確保されていることがマンションの構造体の耐久性を保つためには効果的であるため、「レーベン川口リアージュ」では、コンクリートのかぶり厚の土に接しない部分が約30mm~約50mm、土に接する部分は約5mm~約70mmとなっています。

排水竪管

排水竪管は材質を問わず、排水騒音が発生します。「レーベン川口リアージュ」で使用されている排水竪管は、耐薬品性に優れている塩ビ管が採用されており、外側に防音性能を有する防音材、音を遮断する遮音シートが施されています。これにより、半永久的な排水・防音性能が期待できます。

水セメント比50%以下のコンクリート

水セメント比はコンクリートを作るときのセメントに対して加える水の量のことです。水の量が少ないほど耐久性はアップします。そのため、「レーベン川口リアージュ」では、水セメント比が50%以下となっています。配合の段階から劣化の軽減が図られています。(一部除く)

工事段階での現場管理

「レーベン川口リアージュ」では、工事段階から厳しいチェックが行われていました。特にコンクリートの場合、固まってしまうと品質の差を判断することが極めて難しいため、確かな品質のコンクリートで建築ができるよう建築現場での管理も綿密に行われてきました。

LL-45等級の床材

上下階の生活音を軽減する遮音性に優れたLL-45等級の床材が採用されています。

玄関ドアに耐震枠

「レーベン川口リアージュ」の玄関には、枠とドアのクリアランスを通常より広く取った耐震ドアが採用されています。ドア本体への変形を防ぎ地震時でもドアを閉ざされることがないよう配慮されています。

耐震枠
上下の枠は傾斜形状になっており、ドアと枠のクリアランスが大きいため、堅く閉ざされることはありません。

耐震ストライク
地震時、耐震ストライクは、外圧がかかるとステンレスカバーがつぶれて、ラッチおよびデッドボルトへの圧をやわらげますので、通常の力で解錠できます。

地震時のエレベーター管制運転

P波・S波センサー採用のエレベーターが設置されています。P波とは地震時に起こる初期微動のことで、S波とは本震のことです。このエレベーターは地震の初期微動を素早く感知し、大きな揺れ(本震)が来る前に最寄り階へ移動し、扉が開き外に出られるシステムとなっています。

住宅性能評価書の取得

「地震などに対する強さ」「火災に対する安全性」「省エネルギー対策」など9分野の性能項目について、設計段階(設計住宅性能評価書)と建設工事・完成段階(建設住宅性能評価書)の2段階でチェックされています。第三者機関によるチェックとなるため安心できます。

CASBEEさいたま 総合環境評価で★★★★取得

省エネや省資源・リサイクル性能といった環境負荷削減の側面、室内の快適性や景観への配慮といった環境品質・性能の向上の側面から、建築物の環境性能を総合的に評価するCASBEE において★★★★が取得されています。

住宅瑕疵担保履行法に対応

新築住宅を供給する事業者は瑕疵に対して10年間の瑕疵担保責任を負い、確実な責任履行のための資力確保措置として保険加入または供託が義務付けられました。 事業者が加入するのは国土交通大臣が指定する安心の第三者機関「住宅瑕疵担保責任保険法人」の保険のみ。万が一、事業主から瑕疵の補償を受けられない場合は保険法人から直接保険金が支払われ、トラブルの際には専門の紛争処理機関を利用できます。
※上記の内容は分譲当時のパンフレットに記載されている内容を基に掲載しております。